不動産を売却する際には、物件調査が役立ちます。
売買トラブルの回避にもつながるため、将来的に家を売りたいと考えている方はしっかり理解しておきましょう。
本記事では、物件調査とはどういったものなのか、特徴や流れなどを解説しています。
ぜひ参考にしてみてください。
不動産売却時に不動産会社がおこなう物件調査とは
不動産を売却する際、最初に物件調査がおこなわれます。
訪問調査とも呼ばれており、不動産会社が直接チェックをします。
そのため、明確な査定額を知ることができ、売り出し価格の基準にもなると言われるため重要です。
物件調査は、役所調査・法務局調査・市場調査・取引事例調査・現地調査・ライフライン調査の大きく6種類に分けられます。
これらの調査結果を総合的に判断して売却価格が決定されますが、不動産会社によって価格は異なるでしょう。
売却時の物件調査は不動産の種類によって内容が違う？
前述のとおり、物件調査により算出された売却価格は、不動産会社によって異なります。
また、調査の内容はマンションや一戸建てなど不動産の種類によっても変わるため、売却前に確認しておきましょう。
マンションの場合、部屋の状況以外にも共用スペース・ゴミ収集場所・バリアフリー環境の状態・管理規約などの調査がおこなわれます。
これらは競合物件と差を付けるために必要な情報です。
とくに共用スペースは売主がどうこうできるものではないので、不安な方は不動産会社に相談してみてください。
一戸建てや土地の場合におこなわれるのは、建て付けや雨漏り、近隣建物の状況、境界・埋没物・接道状況などの確認です。
一戸建ての構造はマンションよりも種類が多いため、しっかり物件調査することが求められます。
なかでも道路の接し方によって税金の額も変わってきますから気を付けましょう。
不動産売却時の物件調査の流れについて
一般的に物件調査では、聞き取り調査～必要に応じた調査の流れで進められます。
聞き取り調査とは、いわゆる売主にローン残高や税金などの滞納などを質問する調査になります。
万が一ローン残高がある場合、抵当権を解除しなければいけません。
聞き取り調査が終わると、必要に応じた調査に進みます。
必要に応じた調査では、前述の6種類の調査のなかから必要とされる調査がおこなわれます。
まとめ
不動産を売却するときは、まず物件調査がおこなわれ、その結果をもとに売却価格が決められます。
物件調査は聞き取り調査～必要に応じた調査の流れでおこなわれますが、不動産の種類によってその内容が異なることを覚えておきましょう。
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